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2018年上半期マルウェア検出数の8.5%はコインマイナー起因

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キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズは2018年上半期の国内マルウェア動向の調査結果を公開した。マルウェア全体の検出数は2017年下半期から半減しているものの、JavaScriptを用いてユーザーの許可なくマイニングを実施する『コインマイナー』に起因する検出数は大幅に増加しており、検出数全体の8.5%を占め、2番目に多い数字となった。

マルウェアの形式別に見ると、JavaScriptを用いたマルウェアは2017年下半期に続き、最も数が多かった。

さらにJavaScript形式のマルウェアだけに絞って見ると、コインマイナーが占める割合は前期比330%となっており、急激に台頭していることがわかる。

コインマイナーの検出数が急増したことを受けて、レポートでは「仮想通貨を狙う脅威」と題して特集が組まれた。コインチェックのNEM巨額流出事件、コインマイナーを利用した無許可のマイニング、マイニングソフトのウォレットアドレス書き換え、これらの被害がいずれもマルウェアが引き起こしたことであることが解説されている。

コインマイナーを巡っては、Meneroを採掘するコインマイナー『Coinhive』を実装したウェブサイトの管理人が摘発され、物議を醸している。Coinhiveはウェブサイトの訪問者のマシンパワーを利用してMoneroを採掘し、採掘されたトークンはウェブサイトの管理者に送信されるソフトウェアだ。適切に運用すれば訪問者に過度なマシン負荷をかけることなく、ウェブサイトを収益化できるため、新しい技術として注目を集めていた。

しかし、ウェブサイト訪問者の許可なくデバイスを動作させ、マイニングを実施したとして、警察はこれをマルウェアと判断し、家宅捜索に踏み込んだ。

一方で、ウェブ広告なども訪問者の許可なくユーザーデータを利用しているため、コインマイナーだけが取り締まられることに反発する動きもある。

今回のレポートのように、仮想通貨のネガティブな要素が取りざたされて、新しい技術が淘汰されてしまう風潮が強まらないことを願いたい。

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この記事の著者
久野太一
ライブドア、LINE、サイバーエージェントを経て福岡へ移住。福岡のベンチャー企業グッドラックスリーのブロックチェーン事業でICOのマーケティングとユーザーコミュニケーションを経験し現在フリー。
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