仮想通貨の根本であるブロックチェーンにとってマイニング(採掘)は非常に重要な役割を果たします。日本では電気代が高く参入障壁が高いためあまり身近ではないかもしれませんが、仮想通貨を知るうえでマイニングの知識は欠かせません。
目次
マイニング(採掘)とは
マイニングの流れ
マイニングとは簡単に表現すると「取引の確認作業」です。ブロックチェーンは非中央集権を目的として作られましたが、非中央集権ということは管理者がいないということです。本来ならば管理者が取引の確認を行いますが、管理者がいないので別の誰かが確認をする必要があります。そこで出てくるのがマイニングを行うマイナー(採掘者)です。マイナーは取引に不正や間違いがないかを膨大な計算を行うことによって確認します。確認が終了すると報酬として新規発行された通貨、送金者からの手数料を受け取ることができます。
発行上限がある意味
多くの仮想通貨は円やドルなどと違って発行上限というものが存在します(発行上限がない通貨もあります)。仮想通貨は電子データなので発行上限をなくそうと思えばなくすことも可能です。しかしなぜ多くの仮想通貨は発行上限を設けているのでしょうか?その理由は希少性を保つためです。希少性があることによって物には価値がつきます。例として金が挙げられます。金には採掘するのに限界があり、作ることもできません。その希少性があるからこそ金には価値があります。同じように仮想通貨も発行上限を設けることにより、価値を獲得することができます。
主な仮想通貨の発行上限
- BTC(2100万枚)
- ETH(上限なし)
- LTC(8400万枚)
- BCH(2100万枚)
- XRP(1000億枚)
ETHには発行上限がありません。現在は約1億枚発行されています。上限がないので価値が低くなる可能性があります。新たに発行上限を設けることもできますが、今後上限が設定されるかは不明です。
XRPはすでに1000億枚すべてが発行されています。リップルネットワークを利用するたびに枚数が減少する仕組みになっています。
このように通貨ごとに発行方法や流通量の調整の仕方が異なります。
半減期
発行枚数が増えることによる価値の低下を抑制するために半減期というものが存在します。半減期とは文字通りマイニングによる報酬が半減する時期のことを指します。報酬が半減するということは発行上限に近づいているということなので、半減期になると価格は上昇します。BTCは約4年ごとに半減期が訪れます。
発行上限に達すると
BTCは2140年に発行上限を迎えると言われています。前述したようにマイニングを行うことによって新規発行された通貨を受け取ることができますが、発行上限に達するとどうなるのでしょうか?
BTCの発行上限は2100万枚です。現在は全体の約80%である1680万枚が発行されています。2100万以上は何があっても発行することはできません。したがって2100万枚すべてを発行した場合、マイニングしても新規発行されません。
マイナーは報酬として新規発行された通貨の他に送金者から手数料を貰うことができます。発行上限に達すると新規発行の通貨は受け取ることができないのですでに発行されている通貨を送金者から受け取る形になります。
発行上限の問題点
送金手数料の高騰
発行上限に達すると送金者から手数料を貰う、ということは送金者は現在よりもさらに多く手数料を支払う必要があります。
仮想通貨は送金手数料が安いことが大きな魅力の一部でもあります。その魅力がなくなってしまうのは大きな問題です。
マイナーの減少
従来はマイニングによって新規発行された通貨と送金手数料が報酬として与えられましたが、発行上限になると手数料のみがが報酬となります。新規発行がないので手数料が高くなりますが、それでも全体的なマイニングの報酬は少なるなる可能性があります。もしそうなった場合マイナーが減少するのは必至です。
51%攻撃
マイナーの減少について述べましたが、マイナーが減少することによって51%攻撃の危険性が出てきます。51%攻撃はマイニングを独占することによって実現する不正行為です。51%とは要するに全体の半分以上の計算能力所有することであり、実際に51%という明確な数字があるわけではありません。
51%攻撃によって悪意のあるマイニングを行うことにより取引を改ざんすることができます。マイニングは取引の承認ですがそれを悪意のあるユーザが過半数を担ってしまうとこのような事態が起きます。具体的には二重支払いなどの不正取引ができてしまいます。
それに対して、半分以上の計算能力を占有していてもできないことがあります。それは過去のデータを改ざんすること、他人のBTCを盗むことです。
まとめ
BTCが発行上限に達すると様々な問題が起こり得る可能性があることを書きましたが、実はあまり気にしなくてもいい問題かもしれません。
なぜならば発行上限に達するのは2140年であり、それまでに技術は大きく進歩することが予測されます。進化した技術がこれらの問題を解決してくれるでしょう。